フィットネスクラブ

フィットネスクラブ とは

フィットネスクラブ は、入会金の他に、数千円から1万円程度の会費（月謝）が必要ではあるが、ウエイトトレーニング、フィットネス、エアロビクス、ダンス、水泳、スキューバダイビング、テニス、ゴルフなどを専門のインストラクターから教えてもらうこともでき、多くの老若男女がスポーツクラブで汗を流している。

日本における フィットネスクラブ を含むスポーツクラブが事業化されたのは1970年代で、1980年代になると余暇の多様化やバブル景気と相まって、企業の従業員に対する福利厚生の一環や地域社会への一般開放を目的として、企業の子会社によるクラブが増加、既存のスイミングスクールが参入するケースも見られた。一方で1990年代になるとバブル崩壊で経営不振のクラブが続出し、さらに企業の事業の再構築の一環としての、福利厚生の見直しもあって、中小クラブの営業権を大手クラブが買収・譲受するかたちで整理統合が始まった。また株式を公開・上場するクラブや、逆に投資ファンドの標的とされるクラブも現れている。

2000年頃からの、ダイエットやアンチエージングを始めとする健康ブーム、さらに、いわゆる「メタボリック症候群」が騒がれていることから、小型の施設が増加傾向にある。 また、専業のほか、後述の鉄道、流通など異業種からのクラブ参入も増加、さらには海外クラブの日本進出も始まったことで利便性やレッスン内容のバラエティ、付帯サービスなどでしのぎを削っており、ターミナル駅周辺や繁華街では大手・中堅・新興クラブ入り混じっての競合も見られるようになった。

2007年5月26日号の『週刊東洋経済』によると、日本の フィットネスクラブ 市場規模は4000億円、全クラブの会員数の合計は国民の約3%にあたる385万人にのぼるが、アメリカでは会員数が国民の14%におよぶ約4200万人にのぼり、日本では成長の余地がまだあるといわれている。

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